どのWebサイトをつくる？ ～9つの違いと目的、選ぶポイント～
コロナ禍を経てWebDX化が一層加速している昨今、新たにWebサイトを制作・リニューアルしたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
しかし、一言にWebサイトと言っても多くの種類があるため、「どれを作ればよいのかわからない」「何を重視したらいいのかわからない」という方もいらっしゃると思います。
そのため、今回は大手企業含め多くのWebサイト制作を手掛ける弊社が実際の事例と共に解説することで、重要性をお伝えできればと思います。
本記事がWebサイトを開設する際のご参考になりますと幸いです。
（弊社の過去実績はこちらをご覧ください。）
なぜWebサイトを作るのか
WebサイトとはWebページの集合体であり、Webページを作るのにもHTMLやCSSなど専門的なスキルが求められることから多くのコストがかかります。しかし、そのような中でなぜ現代の企業の多くがWebサイトを作るのか、そこには明確な理由があります。
それぞれの種類のWebサイトには異なった特徴があり、現状を理解して適切なサイトを選ぶことで企業の課題を解決することができます。
つまり、Webサイトとは作ることがゴールなのではなく、「課題解決の手段」であり、適切な運用が必要となります。
ではなぜCMSを導入するのか？
次に、制作する上で重要となるそれぞれのWebサイトの種類と目的を解説します。
- コーポレートサイト
企業情報、事業紹介、ニュースなど企業に関することを主に掲載するサイトです。
目的は、企業そのものについての認知を広めること、信頼度を上げることです。
特徴として、単に企業の認知度を上げるだけでなく、企業についての詳細を公開することで透明性が増し、消費者や取引相手に対しての信頼度を高めることができます。 - サービス（プロモーション）サイト
企業が提供している商品やサービスを紹介するサイトです。
目的は、このサイトを閲覧した人の関心を引き購買につなげるだけでなく、認知度・信頼度の向上も図れます。
特徴として、商品に対して興味を持った訪問者を問い合わせフォームなどに誘導するという目的だけがイメージされがちですが、検索結果に表示されることによる認知度の向上、元から認知していたが他商品との比較などのために訪問した人に対しての信頼度向上など、多くの効果があります。 - ブランディングサイト
提供している商品やサービスのうち、特定のものに絞って紹介するサイトです。
目的は、商品の周知だけでなく「高級感」や「斬新さ」など、企業が商品に持たせたいイメージを前面に押し出し、ブランディングを行うものです。
特徴として、サービスサイトに似ている点もありますが、大きな違いは商品を特定の１つに絞って制作する場合が多く、デザイン性などの視覚による情報がより重要になるという点です。そのため、細かな製品情報よりも与えたイメージで購買につなげる事が多いサイトとなります。 - ECサイト
インターネット上で商品やサービスを購買できるシステムを持ったサイトです。
目的は、訪れた人が購買するという顧客の獲得に特化したものとなっています。
特徴として、他サイトは認知度や信頼度をあげて間接的な顧客獲得につなげるのに対し、ECサイトはサイト内に購買できるシステムを有しているため、より直接的なものとなります。また、商品情報を掲載して顧客に魅力を伝える事ができるサービスサイトと組み合わせることで、大きな効果を発揮します。 - オウンドメディアサイト
ブログなどの記事コンテンツを掲載し、企業が情報発信を行うサイトです。
目的は、ユーザーに有益なコンテンツを発信することで検索エンジンからの流入を増やすことです。
特徴として、他Webサイトと比較して中身よりも検索エンジンからの流入を目的としているということがあります。
上手く運用することができれば検索エンジンの上位に表示されるようになることで、非常にユーザーが流入しやすくなります。そのため、SEO対策に非常に有効であり、Webマーケティングにおいて重要なものとなっています。SEO対策についてはこちらをご覧ください。 - ポータルサイト
記事コンテンツやニュース、口コミや天気予報などを掲載し、それとは別に自社の様々なコンテンツの入り口となるサイトです。
目的は、ユーザーに有益なコンテンツを発信することで検索エンジンからの流入を増やし、さらにサービスサイトやECサイトへ誘導することです。
特徴として、サイト内にサービスサイトやECサイトなど、自社サイトへのリンクを掲載することでそちらへの流入を狙います。また、オウンドメディアサイトと目的や手法が似ているものの、扱うコンテンツも非常に多いことから、得られる効果とともに運用難易度も上がります。 - 採用サイト
求職者に自社の魅力を伝えるサイトです。
目的は、魅力を伝えることで新たな人材を獲得することです。
特徴として、コンセプトやキャッチコピーなどを持たせて制作することも多く、求職者に自社の特徴や雰囲気などの具体的なイメージを与えることで、魅力を感じてもらう必要があります。 - イントラサイト
社内で活用する様々なツールや情報が集約されており、内部からしか閲覧できないサイトです。
目的は、社内での情報共有や業務の効率化です。
特徴として、他のWebサイトは外部のユーザーがターゲットであったのに対し、このサイトは自社内部がターゲットとなっています。情報を集約することでノウハウを活用することができる他、勤怠管理システムなどを導入することで業務を効率化し、生産性を向上させることができます。企業の規模が大きくなり社員が増えるほど、得られる効果は大きくなります。 - ランディングページ(LP)
特定の商品・サービスに関する情報が１ページにまとめられたサイトです。
目的は、ユーザーに特定の商品・サービスを強く訴求し、購買につなげることです。
特徴として、広告をクリックした際にアクセスすることが多いため、ユーザーのモチベーションを保ち最後まで閲覧してもらえるようにする必要があります。そのため、複雑なサイト構造ではなく１ページにまとめ、余分な要素をできる限り排除することで必要な情報だけをわかりやすく伝える必要があります。
Webサイトの種類によって企業が考慮すべきポイント
Webサイトの種類について解説いたしましたが、その上で様々なWebサイトに対応するためには、その特徴にあったWebサイト開発ベンダーを選定することが必要となります。
ここからは、ベンダー選びのポイントについて解説いたします。
- 請け負う範囲
Webサイトを制作し活用するためのフローは大まかに 「戦略策定→Webサイト制作→運用・保守」 の３段階に分かれており、どこまで請け負うかはベンダーによって異なります。
そのため、戦略立案から提案可能かつ運用支援も充実しているベンダーを選び、適切なWebサイトを選定することが課題解決に最も効果的となります。 - 運用のしやすさ
コーポレートサイトやオウンドメディアサイト、イントラサイトなどはコンテンツを頻繁に更新するため、簡単に編集し運用できることが重要となります。
そのため、HTMLやCSSの知識が不足していても編集ができるCMSや、それを可能とする技術を有する企業が有効となります。 - システム開発や連携の柔軟性
セールスサイトやECサイトなど、製品の情報を扱うサイトの場合、製品情報や顧客情報を管理するシステムなどの外部システムと連携することで大きな効果を発揮します。
具体例として、製品情報を管理するシステムと連携して製品ページやカタログなどを自動生成することや、検索内容や行動を分析できるシステムと連携させることでマーケティングを行うなど、ご要望に合わせて様々なことが可能です。
しかし、CMSには拡張性の低い密結合のものが多いこと、ベンダーがそれらを可能とする技術力を有していない場合があるという課題があります。 - デザイン性
ブランディングサイトや採用サイト、LPなど、見た目からイメージを伝える必要があるサイトには高いデザイン性が必要不可欠となります。
しかし、Webサイト開発ベンダーにデザイナーがいることは珍しいため、その場合外部企業にデザインのみ依頼しなければなりません。その場合、複数の企業間での認識のすり合わせなどで齟齬が生じてしまう場合や、必要以上に工数が増えてしまう危険性があります。
ここまで様々なポイントをあげてきましたが、このポイントをすべて満たすベンダーは非常に少なく、そのひとつが弊社、株式会社LYZONです。
まず、弊社は戦略立案から運用支援まで全ての範囲をフォローしているほか、独自に開発している様々なモジュールやCMS化のレベルというものがあり、このレベルを高めることで最終的には専門知識が一切いらないほど運用が容易に可能となります。
デザインに関しても内部にデザイナーも多数在籍しているため、弊社のみで最初から最後までお任せいただけます。
そして、弊社は小規模から大規模まで様々なCMSを使い分けることで対応可能ですが、中でもSitecoreという大規模向けCMSを得意としており、国内トップの実績を誇っています。
Sitecoreは疎結合であるため非常に拡張性が高く、Sitecoreとそのプロフェッショナルを自負している弊社であれば、お客様の課題を的確に解決するWebサイトの制作が可能です。
まとめ
以上がWebサイトの種類と重要性、ポイントになります。
しかし、今回の記事を読んで「重要性は理解できたが自社の課題がわからない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
その他にも、Webサイトに関するお悩みがある際には、下記URLからお気軽にお問い合わせください。
お問い合わせフォーム
https://www.lyzon.co.jp/contact/
2024年新卒入社。
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